国内デジタルノマドが集まるホテル予約サイト「Otell」丨訪日デジタルノマドに対応！

「働きながら旅する」「旅しながら働く」人向けの整備が日本でも徐々に広がりそうです

コロナ禍の影響で一気にリモートワークが普及したことで新たなライフスタイルとして世界的に注目を集めている「デジタルノマド」ってご存知でしょうか？

【デジタルノマド、すなわちさまざまな場所に旅行しながらリモートワークをする人のライフスタイル」とは？】
場所に縛られることなく、日本国内や世界中を旅しながら、IT技術を活用して自分のペースで働く人のことを言います。

デジタルノマド、すなわちさまざまな場所に旅行しながらリモートワークをする人のライフスタイルのことを指します。

なお日本の法務省でも出入国管理及び難民認定法の一部を改正し、2024年4月1日から「デジタルノマド」ビザ制度を開始しておりますね。

ではその条件をチェックしましょう！

日本のデジタルノマドビザの要件

ITを活用してリモート勤務する外国人（外国企業に勤務、またはフリーランス）
査証免除国かつ租税条約締結国の国籍の外国人
年収1千万円以上
日本に滞在中の民間医療保険に加入
在留期限は原則6カ月

ふむふむなるほど…。
ちょっと審査基準のハードルが高い気がしますが、これでビジネスとプレイベートと兼ねて訪日外国人が増える割合が増えそうです。

そこで今回、株式会社ガイアックスが運営する平日連泊に特化したホテル予約サイト「Otell（オーテル、 https://otell.jp/ )」では、訪日デジタルノマド向け英語サービスページをリリースしました！

【「Otell（オーテル）」とは？】
仕事環境の整った平日連泊プランを提供します。ホテルの未利用リソースを有効活用し、これからの時代のワークスタイルをリードする方々へ、快適な仕事環境とリフレッシュの時間を兼ね備えた新しいライフスタイルを提案します。

Otellは日本国内のノマドワーカー向けに、都心から2～3時間程度で移動でき、豊かな自然や温泉に癒やされながら仕事ができる平日連泊サービスを提供してきましたので、今回の件は追い風になりそうですね。

ではその背景を再度チェックしてみましょう。

日本でもデジタルノマド・ビザが発給

近年リモートワークの普及が契機となり、世界中でデジタルノマド市場が急速に拡大しています。

2022年には、欧州を含む複数の国がデジタルノマド・ビザ（査証）を提供し、期間の違いはあるものの外国人に一時的な居住を認める動きは加速しています。

日本政府も追随し、米国を含む49カ国のビザ免除国からの訪問者に対し、一定の条件を設けた上で最長6ヶ月の滞在を認めるデジタルノマド・ビザを2024年4月1日から施行しました。本ビザの施行により、長期滞在による経済効果やイノベーションの促進が期待されています。

「トラベルボイス　日本版「デジタルノマド」ビザが開始、約50カ国・地域の年収1000万円以上が対象、滞在期間は6ヶ月以内」 https://www.travelvoice.jp/20240401-155403

民泊や短～中期間の賃貸プラットフォームを提供するFlatio 社が発表した2023年の調査レポートによると、デジタルノマドが日本で感じる不満の第一位が「宿泊先の確保」であることから、Otellでは英語サービスを提供しその課題の解決を目指すとしています。

さいごに

世界中でインターネットに繋がっている世界が当たり前になりつつ今、新しい働き方・新しいライフスタイルが生まれて当然ですので、こう言う世界共通のデジタル整備はドンドン進めて欲しいものです。

知っていると知らないとでは世界が違ってきますからね。
ではOtellが新たに造る世界、気になる方は要チェックです！

【Otell】
https://otell.jp/

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https://bit.ly/2PUF6G7

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